ネットショップの運営ならシースリー株式会社

vieの特長

通販部としてのポジション

シースリーは"貴社の通販部"としてネットショップを運営支援します。
貴社のネットショップ専任の担当者がいる場合は、ヒアリング後業務範囲を割り振り、 貴社の強みとシースリーが他社ネットショップなどで培ったノウハウを掛け合わせより早く目標達成へ導きます。 また、シースリーへネットショップ運営を任せることにより、貴社は商品開発やMD、店舗運営などに専念することができます

他のショッピングモールや店舗との在庫連携

シースリーでは、開発業務は大手システム会社で小売業などの業務システムを数多く手がけたSEが技術支援を行います。
在庫管理や物流システムの技術提供を行います。また、通販・卸・店舗等の複数チャネルでの在庫可視化も多数実績があります。

カスタマイズ対応します

EC-CUBEの標準機能としてはないが、シースリーが担当するネットショップの複数社で機能追加した方が成果が上がる見込みがあるもしくは検証の価値があると判断した場合は、
vieサービスの一環としてカスタマイズ費用はシースリーで負担してカスタマイズを行います。
※個別でのカスタマイズは有償となります。また、現在はEC-CUBEプランのみのサービスとなります

弊社ネットショップ経営コンサルタントからのメッセージ

ネットショップ事業の成長

2008年~2009年のBtoCネットショップの流通規模が日本国内で6兆円を超えてきました (平成20年度IT利活用に関する調査研究<電子商取引に関する市場調査>)
2010年には7.5兆円までに拡大すると言われています。
TVCMや街の広告を見まわしてもネットショップのURLやQRコードをよく見かけると思います。

シースリーが創業した2006年と比べてもユーザーのネットショップに対するイメージも大きく変わってきており、 思いついた欲しい時に欲しい商品がすぐに購入できる環境になってきており、 リアル社会との境界もなくなって来ているように思えます。

また新しいWEBサービスやインターネットにアクセスできる端末もどんどん世の中に出てきて、 ユーザー動向も常に注視し施策を考え仕組化する必要があります。

シースリーでは現在、数十社のネットショップを受け持っています。
ネット上だけの施策ではなく、最新のノウハウを元にリアル世界からのネットショップ誘導や新規顧客の獲得もサポートする ネットショップのプロフェッショナル集団です。

シースリーは貴社のネットショップを担当するよきパートナーでありたいと思っています。

弊社がネットショップの運営支援を始めたときには、まだ売上成果報酬型のサービス会社はほとんどありませんでした。
しかしながら、昨年夏ぐらいから急激に成果報酬型運営支援サービスを提供している会社が増えました。
私たちがこの事業を始めたころ、お客様にサイト構築・SEO対策などの、提案してきている会社が「集客できます」「売上アップが見込めます」などと言って利用したが、
成果がなくてもお金を払うのはばかばかしいとよくおしゃっておりました。
弊社のビジネスモデル、ポリシーをご説明すると「共にリスクをもってくれる会社を探していた」と言われました。
なので、最近増えてきた理由は、このあたりにあるのではないでしょうか?
制作だけ、検索結果表示が上位になったからといって高額な成果報酬を払うということに対して、お客様が納得しないため、
成果報酬という名目で実質リスクを負っていないサービス提供会社も見受けられます。

弊社と他社サービスの大きな違いは、コンテンツ作成や業務内容に上限を設けてはおりません。
他社では1ヶ月にページ更新10ページまでとか商品マスタ登録50件までとかのように上限を設けております。
これでは本当に売れるサイト作りは可能でしょうか?無理です、私たちは売上を上げるために必要とする作業はやります。
何故なら、売上が上がらないと私たちも利益がないからです。他社は成果報酬型といいながら、基本料金に見合った作業しかしないのです、
それでいて売上があがれば売上に応じた報酬を受ける。これではサービス会社はリスクをとってはおりません。
私たちは私たちもリスクを持ってサービスを提供していきます。だから、売上を上げるためには真剣にまじめに取り組むのです。

例えばランディングページを作成するとします。
私たちはデザイン検討から、ページアップまで早い物は1日で行いますが、他社の場合ですと、デザイン検討してデザインラフ案を作成し、お客様の承認を得て、
それからコーディングしサイトへアップとなります。このスピードの違いが商機を逃さないのです。
必要だと判断すれば自らのリスクで作業を行います。何故そのようにできるのでしょうか?
私たちとお客様との間には強い信頼関係があります、私たちは売上向上の責任を自覚して業務を行いますのでそのようなことが可能となるのです。

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